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目指せ!スマートフォンで業務効率化!
ならっちです。

いまさらながら。
携帯電話を昨年11月にスマートフォンに換えました。
IS03というやつです。

auユーザーの私は、
本格的(?)なスマホが出るのをずっと待っていたのですが、
やっと出てくれたので。
(予約をして買ってしまいました!)

外観はこんな感じ。
















ほんで、シリコンジャケットつけるとこんな感じ。
















PCメールをいつでも確認できるようにと、導入したのですが、
色々と便利な事や不便なことがありますね。

いやいや、使ってみないとやっぱりわからない!

ということで、
スマートフォン活用法や、不便な点などもご紹介していきますね。

では、では。

生産性向上ラボ | スマートフォンで業務効率化! | 15:20 | comments(0) | - | pookmark |
次世代法対策を会社のPRに! 〜セミナーのご紹介〜


皆さまは”くるみんマーク”というものをご存知ですか?

次世代育成支援対策推進法(長いので、以下、次世代法)という法律があります。
これは企業が対象となる法律なので、一般の方はあまりご存じないかもしれません。

すごく簡単にいうと、
この次世代法は、301人以上の従業員がいる企業(比較的大きな企業)は、
社員が子育てをし易い環境を作るために計画的に努力しなさい!
という法律です。

具体的には、一般事業主行動計画というものを作成し、
自社の取り組みを届出て、実行する・・・ということになりますが、
ここで、ある一定の”ハードル”をクリアすると、”くるみんマーク”という認定マークがもらえます。
つまり、『この会社は子育て支援に前向きだから、働きやすい会社だよ!』という
ことを、一つのマークで示せることになるわけです。

さて、
とても簡単に書いてきましたが、比較的大きな会社に対して施工されてきた
次世代法ですが、実は今年の4月から、
対象企業が101人以上の従業員がいる企業まで拡大されます。

さあ、まず何をしたらよいのでしょうか?


そのあたりのところをお伝えするセミナーを、
私が一緒に仕事をしている株式会社アシオが開催いたします。

以下、ご紹介。


次世代法対策セミナー
”次世代法の改正と認定への具体的施策” 
      〜「くるみん」(認定)マークを人事戦略に〜

◆開催日程: 2011年1月25日(水) 14:00-15:30(13:30より受付開始)
◆場所: 女性と仕事の未来館 第2セミナー室
      〒108-0014 東京都港区芝5-35-3 TEL03-5444-4151
       http://www.miraikan.go.jp/access/index.html
◆対象:一般事業主行動計画が届出義務となる101-300人の企業経営者、人事担当者
     「くるみん」取得を検討している経営者および人事担当者

◆参加費: 無料
◆定員:  30名 ※定員になりしだい締め切りとさせて頂きます。
◆特典:  一般事業主行動計画策定アドバイスを無料にて実施
        (希望される場合のみ後日ご訪問いたします)

プログラム
◆プログラム:
     ・第1部:両立支援に取り組むメリット
     ・第2部:一般事業主行動計画と「くるみん」取得の具体的な進め方

◆主催:  株式会社アシオ
◆協催:  ワーク・ライフ・バランス導入支援サービス“WLB-is(ウィズ)”
◆講師:  新田 香織(株式会社アシオ)
◆申し込み: 下記問合せ先までFAXまたは電子メールでお申込ください。
         またお申込みフォームからも受け付けています。
◆問合せ: 株式会社アシオ(担当 羽生田(はにうだ))

詳細、お申し込みはこちらへ→セミナーページ


対象となる企業の人事ご担当者様や経営者様は是非一度聴いておきたいですね。




生産性向上ラボ | ワーク・ライフバランス | 16:40 | comments(0) | - | pookmark |
明けましておめでとうございます

新年明けましておめでとうございます。


皆さんはどのようなお正月を過ごされましたか?

私は、実家で完全に寝正月でした!

昨年は、ブログもかなり滞ってしまいました。
思えば、あまり書きたい内容を書いていなかった気がします・・・反省!!

今年は、私の仕事であるWLBや生産性向上を中心に、
気になる情報を発信していきます。

今後とも、よろしくお願いいたします。

生産性向上ラボ | 日々徒然… | 16:03 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
21.人口革命
 こんばんは。

本日も、
日本経済新聞の連載記事、
『人口減社会の未来図』をご紹介します。

最終回の第21回は
「人口革命 〜自助と共助軸に知恵・能力結集を〜」です。


現代の日本社会が経験しつつある人口の大転換は、
数千年にわたる日本の歴史の中でも特筆に値する出来事かもしれない。

日本人は2004年からの数年間、
列島の最大人口を経験したが、今後は恒常的、加速的な減少を経験する。
やはり数年前、日本は世界一の高齢化国となったが、
高齢者の比率は今世紀前半を通してさらに倍増する。

拡大から縮小へ、成長から成熟への歴史的遷移は、
大小様々な波を乗り越えて、人類史の次段階を示唆する。

こうした人口の転換は、
子どもの産み方の転換(人口置換水準以下への出生率低下)や
飛躍的な長寿化など、われわれの生き方の変化によってもたらされた。

学校卒業後すぐに就職し、
結婚して2人の子供を育て、定年後は夫婦で暮らすという
大多数が思い描いた生涯の平均像は過去のものとなった。

家族の姿も3世代同居は減り、
今や夫婦と子からなる世帯ですら標準とは言えない。

いつのまにか日本人の生き方自体に静かな革命が起きていた。
その帰結として、人口減社会という未知への扉を開くこととなった。

その向こうに透けて見える明るい未来は、
未曾有の高齢化、労働力需給の逼迫や後継者難、
社会保障負担の増大と財政赤字、社会資本の老朽化などの
問題解決なくしてはあり得ない。

こうした一大変化を人口革命と呼ぶなら、
その本質、すなわち低出生率と長寿化、
ならびにその背景にある人々の営みの変化を理解し、
歴史上の重要なステージに立っていることを正しく認識する必要があろう。

多様化する生き方の中で誰もが安心して暮らせ、
心豊かに次世代をはぐぐくむ社会を実現するには、
若者も高齢者もすべての人々が自助と共助の下に
持てる知恵と能力を結集する必要がある。

日本の社会はもはや元の場所に戻ることも、
同じ場所にとどまることもできないのである。
(国立社会保障・人口問題研究所 執筆)

今回は、連載最終回。
原文をそのまま記載させて頂きました。

これまで21回の連載でしたが、
皆さんはどのようにお考えになりましたでしょうか?

次回、
奈良間の目線で、総括をしたいと思います。

では!

生産性向上ラボ | 人口減社会の未来図 | 18:38 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
20.減少する働き手
こんばんは。

本日も、
日本経済新聞の連載記事、
『人口減社会の未来図』をご紹介します。

第20回は「減少する働き手 〜高齢者、女性の労働力化急げ〜」です。


日本は勤勉に働く若い世代の豊富な労働力を背景に、
絶え間ない技術革新と効率的な生産によって経済成長を維持してきた。
だが、人口減少と高齢化に伴って若い世代の人口が縮小していくなか、
日本経済を支える労働力をどこに求めるのかという深刻な課題に直面している。

2005年の15歳以上人口に占める労働力人口の割合は59.5%であったが、
そのうち、男性が72.1%、女性は47.8%である。
男性の労働力率は年齢を通じて高いが、女性は結婚・出産期に退職し、
その後パート就労などの非正規就業が多い特徴があり、
男女の働き方は、かねて見られる家庭内の性別役割分業体制を
反映したパターンとなっている。

こうした現状が続くと、将来はどうなるのか?
人口高齢化で現役の就労人口は大幅に減少し、
労働力人口割合は54.4%に縮小する。

しかし、若年層や高齢者、そして女性の非就業割合が多く、
これらの人々の働き方が今後の労働力を左右するポイントとなる。

政府は「新成長戦略」における雇用・人材戦略として15歳以上の就業率を
2020年まで57%(2009年56.9%)に維持する目標を立てた。

その実現のためには非就業割合の多い若者、女性、そして高齢者などの、
労働参加を進める必要がある。
現在のままでは就業率は53.4%に減少してしまう(雇用政策研究会)。

ただし、
非就業の人々の事情にも配慮する必要がある。
たとえば、出産・子育ての妨げになれば、
将来の労働力を失い逆効果である。
また、景気に左右される不安定な雇用では若者は家庭を築くことができない。
人口減少社会では、これらの課題を克服し、
すべての人々がいきいきと働ける仕組みをつくらなくては、
経済も社会も成り立たない。


次回、最終回!
続きます。
生産性向上ラボ | 人口減社会の未来図 | 18:15 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
働きやすい会社 ソニーが初の首位!
 こんばんは。

ならっちです。

毎年、日経新聞社から発表されている
『働きやすい会社』ランキング。

今年はソニーが初の首位に輝きました!

→記事はこちら

『働きやすい会社』調査は日本経済新聞社と日経リサーチとの共同企画で、
今年で8回目。
企業の人事。労務制度の充実度を点数化し、
ビジネスパーソンが重視する度合いに応じて傾斜配分してランキングを作成。

→詳しい調査方法はこちら

総合で1位となったソニーは
「社員の意欲を向上させる制度」の項目でトップだったほか、
「働く側に配慮した職場づくり」で東芝に次ぐ2位に入った。

ソニーは今春から新入社員とチューターの教育に米海兵隊で使われている組織論、
「FSS理論」を導入。
社員一人当たりの研修費が36万8988円と1位だった点や
10月を「キャリア月間」に位置付け、
社員の意欲を引き出していることも高評価につながった。

2位の東芝は
「働く側に配慮した職場づくり」、
「子育てに配慮した職場づくり」の2つの項目で最多得点を獲得し、
昨年の18位から躍進。
今年4月から最低1時間から取得できる年休制度の利用要件を緩和し、
使い勝手を向上させた。

パナソニックは昨年1位から3位に後退したが、
4つの項目すべてで4位以内に入った。
今年3月までの2年間で育児休業を取得した男性社員は1386人(!)と、
日産自動車に次ぐ2位であった。


「働きやすい会社」調査ランキング
総合
順位        社名               得点
1(13)    ソニー              712.58
2(18)    東芝                703.89
3(1)      パナソニック      702.19
4(4)     日立製作所       693.01
5(2)     凸版印刷        679.27
6(12)    富士通             672.93
7(10)    ダイキン工業     659.69
8(15)    日本IBM          654.79
9(25)    富士フィルム     652.79
10(6)    パナソニック電工 650.68

社員の意欲を向上させる制度
1          ソニー                229.26
2          パナソニック        217.04
3         富士通               214.66

人材の採用・育成と評価
1         ダイキン工業      108.91
2         パナソニック         107.61
3         凸版印刷             105.75

働く側に配慮した職場づくり
1         東芝                   224.67
2          ソニー                 221.39
3         シャープ              218.99

子育てに配慮した職場づくり
1         東芝                   173.89
2         日立製作所         167.15
3         パナソニック         160.35


今年はソニーがNo.1でしたね。
前回1位のパナソニックも3位と高評価。

まあ、点数をつけてランキングにしているものの、
どこの企業も自社に必要と考えて積極的に実施しているのです。

ランキングの上位に上がってくる企業はどこも、
大きな企業ですが、
この取り組みは企業の大小は関係ありません。

中小にも活用できますよ!
ワークライフバランスは。

では、また!


生産性向上ラボ | WLB情報 | 23:37 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
80歳以上が800万人超え
こんにちは。

ならっちです。

今日は敬老の日。
朝から、そこかしこで元気なおじいちゃん、おばあちゃんが公民館に向かって
歩いていました!

さて、
そんな敬老の日に、総務省推計の記事が載っていましたね。

9月20日 日本経済新聞より

「80歳以上が800万人超え」
9月15日時点での推計人口によると、65歳以上の高齢者人口は
前年に比べて46万人多い2944万人に増え、
過去最多を更新した。
うち80歳以上は38万人増の826万人で、
1950年の調査開始以来、初めて800万人を突破した。

中略

人口の高齢化が進むと同時に、働くお年寄りも増えている。
2009年の65歳以上の就業者数は565万人で、
就業率は男性で28.4%、女性で13.0%に達した

以上、記事より。

高齢者の増加は、
いまさら驚きませんが、
65歳以上の就業率は高いのか低いのか・・・

でも、仕事や近所でお会いする諸先輩方はまだまだお元気!
お仕事リタイヤはまだ早いのでは?と感じる方も少なくありません。
(私なんかよりバイタリティがあるような・・・)

先日私の祖母も米寿を迎え、まだまだ元気です。

高齢化高齢化と案ずるより、
若い世代の私たちが”やれることをやる”方が大事だよね。

なんて考える今日この頃です。
では。 
生産性向上ラボ | にこにこ明るく高齢化社会 | 16:05 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
19.アジアの高齢化
 こんにちは。

本日も、
日本経済新聞の連載記事、
『人口減社会の未来図』をご紹介します。

第19回は「アジアの高齢化 〜時間差、日本はうまく活用を〜」です。

前回は先進国における高齢化を見ましたが、アジアではどうなのか?

「20世紀後半から21世紀前半にかけてのアジアは、
まさに多産多死から少産少死への人口の転換期にあたる。」
「しかも東アジアを中心に少子化と長寿化の動きも強まっている。」と記事は伝えている。

詳しく見ていこう。

総人口(増加から減少へ)、年少・生産年齢人口(増加から減少へ)、
老年人口(一貫して増加)のいずれの面でも劇的な変化を見ることになる。
だが、人口変動の進展は国により著しく時間差がある。

日本の総人口は2004年がピークであったが、
国連推計(2008年版、中位推計)によれば、
韓国は2023年、中国は2032年に総人口のピークを迎える。
一方、インドは2028年に中国を抜いて世界一の人口大国となり、
2050年でも人口増加が続く。
生産年齢(15〜64歳)人口は、
日本が1995年ごろにピーク(8700万人)を過ぎたが、
韓国は2015年ごろ(3600万人)、中国も2015年ごろ(9億9800万人・・・桁違い・・・)、
インドは2045年ごろ(11億人!)にそれぞれピークを迎える。
すなわち、日本以外のアジア諸国は、
まだ当分、従属人口指数が比較的小さい「人口ボーナス」の恩恵を受けることができる。

まさにこの時期に、
経済発展と来るべき高齢化の時代に備えての社会保障制度構築という
2つの大きな課題を乗り切ることができるかどうかが、
国の命運を左右することとなる。

急速な経済成長を遂げる中国でも人口高齢化が忍び寄り、
「未富先老」(まだ十分豊かにならないうちに老いてしまう)の懸念もささやかれているようだ。

いずれにせよ、
「こうした人口転換のタイムラグの存在は、
国際的な協力・連携のチャンスともなる。
人口転換と経済発展は並行して進むが、
その先発国と後発国は相互に補完関係にあり、
ヒト、モノ、カネの往来は双方に利益をもたらす。」と記事は述べ、

「特に日本は若い人材を呼び込み、
経験豊かなシニア人材が国際交流の面で働く機会も増えるだろう。
日本の高齢者の資産が海外の社会資本充実に活用されるのも意義深いことである。
今後の各国の人口変動を見通した上での国際関係強化の枠組みが求められよう。」
と記事は締めくくっている。


続きます!
生産性向上ラボ | 人口減社会の未来図 | 15:32 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
18.先進国の高齢化
 こんにちは。

本日も、
日本経済新聞の連載記事、
『人口減社会の未来図』をご紹介します。

第18回は「先進国の高齢化 〜先頭に立つ日本、世界のモデルに〜」です。

人口高齢化は先進諸国に共通の現象であるが、
高齢化の速度と水準において日本は突出している。

高齢化率(65歳以上人口の割合)の推移をみると、
1950年に主要先進国が10%程度だったのに対し、
日本は当時高齢化の目安とされた7%にも及ばず、5%足らずであった。

その後の日本の高齢化率上昇は著しく、
2010年現在では23%に達し、他の先進諸国より既に高い。

国際比較が可能な国連推計によると、
2050年には、日本の高齢化率は38%に達し、
イタリア:33%
ドイツ:32%
スランス:27%
スウェーデン:24%
オーストラリア:24%
イギリス:23%
アメリカ:22%
などをはるかにしのぐ超高齢化国となる見通しである。

国による高齢化水準の違いは、
死亡、出生、移民の3つの人口変動要素の違いによって生じる。
先進国の中でも、平均寿命が比較的短く、出生率が高く、移民が多い国で
高齢化率は低くとどまり、米国はこの典型である。
欧州でも、全体として移民の割合はほぼ1割に達している。

また、日本とドイツ、イタリアは合計特殊出生率が1.5以下の「超少子化」国であるのに対し、
アメリカやイギリス、フランス、スウェーデン、オーストラリアなどは、
合計特殊出生率1.5以上の「緩少子化」国である。

日本は、最長寿国であると同時に、超少子化国であり、
さらに移民が極めて少ないことから、
世界一の高齢化国とならざるを得ないわけだ。

日本は今後、常に高齢化の先頭走者であり、
経済、保険・医療、福祉などあらゆる面で世界のモデルケースとなる。
従来のように模範とできる国はなく、
困難な状況が待ち構えているが、
これは世界にリーダーシップを示すチャンスでもある。

記事では
「21世紀、どこの国も高齢化を避けることはできない。」と述べ、
「とすれば、真っ先にこれに取り組むわが国は、
高齢化に対処する優れたモデルを構築し、
世界に発信するビジネスチャンスが到来したと考えることもできる。」と締めくくっている。

この状況はピンチなのかチャンスなのか?
いずれにせよ乗り越えなければいけない道なら、
どうせなら”輸出可能なビジネスモデル”にまで高めるのがいいのでは?

とすれば、これはチャンス!
と思いますが・・・

続きます!
生産性向上ラボ | 人口減社会の未来図 | 15:08 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
WLBはメンタルヘルスに寄与!
 こんばんは。

今日は、日本生産性本部が発表した、
『産業人メンタルヘルス白書』をご紹介します。

これは、日本生産性本部 メンタルヘルス研究所がまとめたもので、
2010年版がこのほど発表されました。

同白書では、
メンタルヘルスとワークライフバランス(以下WLB)関連性についての調査研究や、
「国内外のメンタルヘルス対策」、「労災認定判断指針の改訂」、
「うつ病における経済的損失」などをテーマとした論文5編、
企業における取組事例などが掲載されています。

詳細は→日本生産性本部 『産業人メンタルヘルス白書』HP


調査では、以下の結論が得られたそうである。
1.WLBはメンタルヘルス(抑うつ、疲労など)と高い相関があること
2.WLBは職場適応に大きく左右されるものの、
  職場適応だけを高めることはそれほど効果がなく、
  家庭と職場のバランスを配慮した方がよいこと
3.家庭生活と職場生活をバランスさせる主体(自己)の存在が想定され、
  それは「仕事の肯定感」という因子として現れていること
4.WLBには時間の要素が重要であることが示唆されること
5.女性の方がWLBを実現している割合が大きいこと
6.男性は年齢と配偶者の有無によってWLBが大きく変動すること
7.女性は年齢と配偶者の有無によるWLBの変動は少ない事


WLBとメンタルヘルスの関係。
調査や研究もどんどん進んでいますね。

実はまだ私も手に取っていないのですが、
ぜひ購入して、内容を見たいと思います。

新しい情報を入手したら、またブログにアップしますね。

それでは。
生産性向上ラボ | WLB情報 | 23:20 | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |
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